現代画報社の現代画報の表紙は大分県の富貴寺の写真が掲載され
ています。お寺の周りに生い茂る赤や黄色の紅葉した木々が非
常に美しくどこかに出かけたくなる気分にさせてくれる写真で
す。今年の紅葉の傾向ですが、地方によっては少し遅れ気味だ
とか。
先週、仕事の関係で都内から山梨方に車で移動したのですが、
すごい大渋滞。高速道路が動きそうも無かったので、下道でし
ばらく行くことにしました。渋滞の理由は高速道路が週末安く
なったせいもあるかとは思いますが、今の時期は紅葉を見に行
く観光客の影響もあるのだと思います。高尾山や相模湖あたり
は観光客であふれかえっていました。
日本は季節の変化が著しく、自然も四季折々の姿で我々を楽し
ましてくれます。紅葉もそのひとつではありますが、実は海外
でもきれいな紅葉が見られるところがあるのですよ。有名な場
所で、日本人の観光客も多く詰め掛けるのが、カナダのナイア
ガラの滝の紅葉です。１０月中旬～下旬くらいが一番のピーク
と聞きます。世界的に有名なナイアガラの滝で紅葉を見るなん
て想像してみただけでものすごく幻想的なイメージがわいてき
ます。私の場合は仕事が忙しくカナダにはもちろんいけないし
、国内旅行にも全くいけるメドがたちません。頑張って仕事場
近くにある神宮外苑の銀杏並木でも見に行きましょうか・・・
。



『国際ジャーナル』では、各界著名人をインタビュアーに迎え、経営者、ドクターとの対談取材の中から生きざまや経営理念、そして将来への展望について語っていただき、それを再構成して誌面に反映していきます。
『国際ジャーナル』は、昭和59年の創刊以来、経営者が必要とする生の情報を直接お届けしている経済情報誌です。
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報道ニッポンの誓い　報道通信社

新聞に載っていた記事ですが、日本自動車販売協会連合会が１２月１日に発表した
１１月の軽自動車を除いた新車販売台数は、前年の同じ月と比べて３０．７パーセント
減の２０万３２４６台にとどまったということです。
３か月連続の減少で、下げ幅は１０月の２６．７パーセントよりも拡大されました。
１１月としては１９６８年の統計開始以来最大となってしまったのです。
やはり、９月の「エコカー補助金終了」に伴う反動が販売に深刻な影を落としている
ようです。

補助金の恩恵を受けたメーカーほど反動減も厳しいようです。ハイブリッド車の販売を
大幅に伸ばしたメーカーが３４．３パーセント減、別のメーカーが３７．６パーセント減、
また別のメーカーは４０パーセント減となったのです。
落ち込んだ需要が戻るには数ヶ月かかるとみられているようで、当面は厳しい状況が
続く見通しだそうです。ですが、補助金効果による８月までの上積みがあるために、
「１２月が前年と比べて３割減となっても、２０１０年の販売台数はリーマン・ショック
があった２００８年を上回る」という話もあるようです。

まだまだこの国は「不景気」が続いています。「不景気」に関する内容の記事が
国際通信社から発行されている雑誌にも載っていたように記憶していますが、
このエコカー補助金は、多くの人が喜んだシステムだと思います。
「今が買い時」と判断した人が多かったのでしょう。あっという間に予算がなくなって
しまったようですね。非常に残念な話でした。
ちなみに家電製品のエコポイントも半減されるという話です。
今後、自動車関連、家電製品関連はどのような状況になるのでしょうか。


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報道ニッポンとの出会い
現代画報 ｜ 現代画報社 | 現代画報の投稿サイト

先日、新聞を見ていると大阪府内にある市の取り組みが紹介されていました。
地域の取り組みなどの地域の話題は、国際通信社から発行されている雑誌にも取り上げられていた
かと思います。

この市は来年1月から週末に市役所の会議室を中学生の自習室として開放し、教員免許を持つ若手
職員らが指導にあたる取り組みを始める、というものでした。
利用料は無料で、職員の資格や才能を活用した「市役所寺子屋」とも言える試みだそうです。大阪府
の教育委員会は「全国でも聞いたことがない」とコメントしていました。

市内の中学1～3年生約3350人が対象とのことです。独自の教材やカリキュラムはないようですが、
職員らが英語、数学を中心に疑問に答えるそうです。1～17日～2月27日まで計10日間、土曜、日曜に
会議室を開放し、来春以降も続ける予定だそうです。

近頃は「学力テスト」の話題が新聞やテレビが報道しています。この市の中学生は、今年度の学力
テストで、4教科平均が大阪府の平均を下回っているそうです。市が「学力の底上げを」と教員免許
を持つ採用後4年以内の職員に協力を呼びかけ、17人がサポート役を務めるようになったようです。

会議室を開放するのは午前、午後とも3時間の計6時間で、それぞれの店員は学年ごとに約10人。
市長は「我が市が先頭に立ち、大阪の学力向上を引っ張って行きたい」と意気込んでいるそうです。

地域によって「学力低下」と言われているところもあるかと思います。学生側からすると悔しい思い
をしているかもしれません。「勉強」ばかり言われてうんざりしている学生もいるかもしれませんが
勉強できるのは学生時代だけです。頑張って・・・と応援したいと思います。




bus.gob.jp
経済情報誌　国際ジャーナル　2008年12月号のご案内 | 国際通信社

現代画報社の現代画報に「無国籍の子どもをなくすために」という記事がでていました。

日本で日本人の子どもとして生まれることがあたりまえの私たちにとって、
国籍を意識することはほとんどありません。
世界の中の日本の国民であると認識するのは、海外旅行に行ったり、留学をしたりする場合くらいではないでしょうか。

しかし、世界には全く違う状況が存在します。
先月日本で実施された「折り紙ヒコーキ大会」に出場したタイ代表の少年は、
無国籍でした。
少年は、タイのチェンマイに住むミャンマー人移民労働者の子どもです。
タイの折り紙ヒコーキ大会で優勝した少年は、通常ならタイ代表としてパスポートを取得して日本に入国する予定でしたが、
少年が無国籍であった為、タイでは少年への旅券発行をめぐって、首相まで介入する騒ぎとなりました。
そもそも、少年の両親はミャンマーから仕事を求めてタイに入国した不法入国者ですが、

外国人登録及び労働許可は有しています。
これは、タイが不法入国と認識しながらも、安い労働力を必要としているためにとった苦肉の策であり、
このような外国人労働者、そしてその子どもがタイには多く存在します。
教育省によれば、タイ全土に約26万人のこのような境遇をもつ就学年齢の子どもがいるとされています。
この子どもたちに就学の機会は与えながらも、
経済的、差別、また親が不法滞在発覚を恐れるなどの理由から、
満足な教育を受けられない子どもがまだまだ多いのが現状です。
さらに、タイ政府は来年2月末には、自国政府発行のパスポートを有していない外国人労働者を逮捕、送還する
予定となっており、近い未来に彼らの運命はまた大きく翻弄されることになりそうです。


このような不安定な情勢のなか、折り紙ヒコーキ少年がどのような人生を送っていくのか、
タイ政府が今後彼らの未来をどうしようとしているのか、とても不安がつのります。

現代画報との戦い
世界規模で禁煙の動き 国際通信社｜国際ジャーナル
21世紀の「今」を生きる経営者へのインタビューを通じて時代の扉を開く特別取材企画「再生日本」をはじめ、「企業家たちの横顔に迫る」「医療と福祉」「Specialistに学べ！」「ニッポンを支える技と心～VIP・ザ・職人」「いい店 いい人 いい出会い（「美容と健康」、「食彩逸店」）」など、人気企画で構成。
国際通信社グループの書籍は、定期購読者その他への直接販売。及び星雲社を通じて全国の書店にて取扱い。全国の一部図書館、病院、ホテルに、最新号を常設しています。
『国際ジャーナル』は、昭和59年の創刊以来、経営者が必要とする生の情報を直接お届けしている経済情報誌です。
国際ジャーナルは、対面取材方式で経営者に鋭い質問を浴びせる人気特別取材企画「地域に生きる人と企業」をはじめ、貴重な情報源をもとに「EXPERT'S EYE」「職人に訊く」「医療と福祉」「学びの現場から」「逸店探訪」「社寺聴聞」といった充実の特集記事、連載記事で好評を得ています。
国際通信社が発行する国際ジャーナルは明日の日本を支える中小企業経営者のための月刊経営情報誌なのです。
報道通信社が発行する報道ニッポンは、地域に根ざした地元企業経営者の生の声を各界著名人との対談で表現、充実の特集・取材記事を掲載しています。
『国際ジャーナル』では、各界著名人をインタビュアーに迎え、経営者、ドクターとの対談取材の中から生きざまや経営理念、そして将来への展望について語っていただき、それを再構成して誌面に反映していきます。
国際ジャーナルを発行する国際通信社グループ（国際通信社,報道通信社現代画報社）は、国際ジャーナル,報道ニッポン,現代画報コマンドマガジンなどの経済誌・月刊誌の発行を主業務とし、教育から人材育成、そしてビジネス チャレンジまで幅広い視野での活動に挑戦しています。
現代画報社が発行する現代画報は、地元に根ざして事業を展開する企業を取材し紹介しています。独自の対談取材を通して地域と共存共栄する企業の在り方を探っていきます。
「地域と共に成長し、地域と共に生きる」──月刊経営情報誌『現代画報』では、その思いを基礎として激流の現代に力強く自らの道を切り開いていく経営者たちにスポットを当て、特別取材企画「地域を育む人と企業」をはじめとした「地域医療に貢献する ドクター訪問」「時代と人をつなぐスペシャリスト」「職人～地域で活躍する職人たち～」「心のふるさと～社寺めぐり～」「美食探訪 一度行きたいお薦めの逸店」など独自の対談取材を通して地域と共存共栄する企業の在り方を探っていきます。

世界でも日本でも「不景気不景気」と騒がれ、ただでさえ日本国民の家計は圧迫され、頭を抱え込む人が増えている中、国際通貨基金（ＩＭＦ）が日本に対して、「日本政府は１１年度には財政再建を開始し、消費税を徐々に引き上げていく必要がある」と声明を発表したそうですよ～。「消費税を引き上げていく」というところで、またまた国民の大きなため息が聞こえてきそうな雰囲気ですよね。もちろん、ＩＭＦも意地悪で行っているわけではなくて、日本の財政が先進国の中でも最悪の状況に陥っていることを踏まえたうえで、国債発行の限度額などを盛り込んだ財政健全化に向けたルールづくりを日本に求めることにしたようです。ＩＭＦは、ギリシャの財政危機を念頭におき「国家財政への監視の目が厳しくなる中、信頼性のある財政再建策を早期に策定することが非常に重要」と指摘しているそうで、東京都内で今回の件の会見を開いたリプスキーＩＭＦ筆頭副専務理事は「財政の安定性が確保されることが消費者や企業に安心感を与え、成長につながる」と語り、消費税増税は景気回復を阻害しないと見ているそう。むむむ、どうでしょうねえ～？消費税分くらいは、なんとかなるかな。

太陽光発電
報道ニッポンの飛躍
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国際ジャーナルを発行する国際通信社グループ（国際通信社,報道通信社現代画報社）は、国際ジャーナル,報道ニッポン,現代画報コマンドマガジンなどの経済誌・月刊誌の発行を主業務とし、教育から人材育成、そしてビジネス チャレンジまで幅広い視野での活動に挑戦しています。
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